カーディ・B、トランプ政権による食料支援削減を批判

　米国が感謝祭を目前に控える中、カーディ・Bはトランプ政権が提案した補充的栄養支援プログラム（SNAP）の大幅削減が、ホリデー・シーズン中のアメリカの家庭に深刻な影響を及ぼすのではないかと心配している。

　現地時間2025年10月18日に公開されたTwitter Spacesでカーディは、「フード・スタンプ（食料補助券）が取り上げられたって人々が言ってる。感謝祭は来月なのに」と語った。以前は“フード・スタンプ”として知られていたSNAPは、低所得者層が食料を購入できるよう毎月給付金を提供する制度だ。

　彼女はさらに、「七面鳥が食べられない人も出るかもね、興味深いね」と続けた。これは、トランプ政権が8月に発表したSNAPへの1,860億ドル（約28兆円）規模の削減案を受けたもので、“One Big Beautiful Bill Act”と称する政府支出削減プランの一部とされている。専門家によると、この大幅な削減によって数百万人の米国人が食糧不足に陥る可能性があるという。

　カーディは、「これがトランプ政権で起きるって私が警告してたことなんだよ……でも誰も気にしなかったよね。みんなが気にしてたのは、私があいつのことを“シュランプ”って呼んだってことだけだった」と大統領をあだ名でからかったことで批判を受けた過去を振り返りながら語った。また、自身が一般的に金持ちと見られていることを認めつつも、生活費は自分にとってさえ”あらゆるクソみたいなもの”に対して高騰していると述べた。

　たとえば、イタリアから特注の家具を取り寄せると、トランプ政権下で導入された関税によって請求額に1万5,000ドルが上乗せされるという。「ファッキンFashion NovaやSheinみたいなクソ安ブランドからシャネルみたいな高級ブランドまで、全部値上がりしてるんだよ！関税がクソ高いからさ！」と彼女は付け加え、ファストファッションから高級ブランドに至るまであらゆる商品の価格高騰を指摘した。

　トランプは就任当初、食料品の値下げと、前政権によって悪化したと主張する経済の立て直しを約束していた。だが現時点では、トランプ政権の関税政策の影響でインフレと生活費は上昇を続けており、ほぼ1か月に及ぶ政府閉鎖にも終わりが見えない。米CNBCの最新調査によると、多くの米国人が企業の経費削減によって自分の職が次に失われるのではないかと不安を感じているという。

　カーディが経済問題について言及するのはこれが初めてではない。先週のインスタグラム・ライブでは、現在の経済状況の中でファンに自身のアルバム『アム・アイ・ザ・ドラマ？』の購入を呼びかけることへの葛藤を明かした。「家賃がこんなに早く上がってるなんて知らなかった。本当に申し訳ないけど、そんな中で私が“アルバム買って”なんて言ってるのが心苦しいよ」と彼女は語り、「家賃の金額を見て、本気でうんざりした。もう少し簡単に福祉を受けられるようにして、少しでも支援が届くようにすべきだよ」と続けた。