セレーナ・ゴメス、米議会乱入事件をめぐりSNS関連最大手数社を批判

　現地時間2021年1月6日に暴徒化したトランプ米大統領支持者が連邦議会議事堂に乱入した事件を受け、セレーナ・ゴメスが技術系最大手企業数社による対応の甘さを名指しで非難した。

　この事件をめぐっては、当日にTwitterとFacebookがトランプ大統領のアカウントを一時的に凍結したものの、ここ数か月の間に“選挙で不正が行われた”などという根拠のないデマや暴力を推奨する意見などの拡散に歯止めをかける努力を怠ったと彼女は指摘している。

　セレーナは公開書簡で、Facebook、Instagram、Twitter、Googleを企業名で名指しし、YouTubeのスーザン・ウォシッキーCEO、Facebookのシェリル・サンドバーグCOOとマーク・ザッカーバーグCEO、Twitterのジャック・ドーシーCEO、そしてAlphabet Inc.とGoogleのスンダー・ピチャイCEOに対し次のように綴った。

　「人々を団結させ、コミュニティーを築くために使われるべきプラットフォームを、心に憎しみを持つ人々に使わせたことによる結果が今日（の事件）です」と述べた彼女は、上記の経営者たちを名指しし、「今日あなた方は皆、アメリカ国民の期待を裏切りました。将来的に物事が解決されることを期待します」と綴った。

　セレーナは以前にもデマの拡散に対処するよう企業トップに働きかけたことがある。2020年10月には、Google関連サイトで選挙に関するデマ広告が表示されないよう要請するダイレクト・メッセージをピチャイCEOに送ったほか、12月には新型コロナウイルスのワクチンに関するデマがFacebookで拡散されていることを非難する声明を出している。この時彼女は、「科学に関するデマはこれまでも、そしてこれからも人の命を奪います」、「@Facebookは、新型コロナやワクチンに関する嘘を自分たちのプラットフォームで拡散させないと明言しました。なのに何故このようなことが依然として起きているのでしょうか？今すぐに行動に移さなければ、Facebookは何千人もの死に関与することになります！」と綴っていた。